2008年11月号(10月1日発売) 定価:780円(税込)
社内報は経営情報を全社員に行き渡らせ、
コミュニケーションを円滑にする役割を担います。
企画・編集は広報部、人事部、経営企画室などを中心に行います。
主な目的として、経営方針の伝達、社員の意思統一、
自社製品やサービスの理解促進などが挙げられます。
新入社員から社長まで、立場や職種、
勤務地などを超えて企業の生の動きを伝えることで、
新たなビジネス機会を生み出す重要な
コミュニケーションツールともいえるでしょう。
社内報に関するバックナンバーは「PRIR」2006年3月号
社内報に関するバックナンバーは「PRIR」2005年9月号
取材で広報担当者にお会いすると、「あまり社員に読まれていない」
「社内で取材協力を得られない」といった悩みをよく耳にします。
確かに「社内報はあって当然のもの」と考えられがちで、
担当者がその目的を見失ってしまうこともあるようです。
社内報を見直すにはまず、経営者に社内コミュニケーションの重要性を理解してもらうことが必要です。
組織に属する社員はあくまで「人」。
人と人との有機的なつながりを深めることは、社員の労働に対するモチベーション向上につながります。
社内報はその手段のひとつとしてとらえるべきです。
社員のやる気を引き出すためのマーケティングを経営者とともに探りながら、
自社なりの編集方針をいかに確立するかが重要です。
社内報のあり方を考え、見つめ直すことでより価値のあるツールとして機能できるはずです。
社内報に関するバックナンバーは「PRIR」2006年3月号
社内報に関するバックナンバーは「PRIR」2005年9月号
社内報の発行形態もインターネットの発展により、変化しつつあります。
イントラネットを使った社内報と、紙媒体の社内報を並行して制作する企業も増えてきました。
速報性に優れたインターネット、保存性の高い紙メディアのほか、映像を使う企業もあります。
各々のメディア特性を生かし、いかに社内のコミュニケーションにエネルギーを与えるか――
社内報にも「クロスメディア時代」が到来しています。
より質の高い社内報を制作したいと考える企業のニーズに応える、
社内報やビデオ制作を専門に手掛ける会社もあります。
予算をもとに企画から編集方針、制作段階まで相談しながら、
本格的な社内報づくりにこだわる企業も増えつつあります。



